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【知ってました?】宝くじの賞金は非課税。課税されることはありません。他にもたくさんある課税について勉強してみた

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【知ってました?】宝くじの賞金は非課税。課税されることはありません。

知ってましたか?宝くじは非課税だということを。
ほかにも色々所得の種類に応じて課税ポイントは別れてきます、知ることが大切です。今回は所得方法に応じた課税についてまとめていますのでじっくりごらんください。

所得の種類について理解を深める

私たちにとっても最も一般的な所得とは給与であるはずです。課税対象となる給与所得は、勤めている会社からの給与や賞与、もしくはアルバイトやパートなどによって得る給与をベースとして計算されます。

給与の場合、ここから給与所得控除額を差し引いたものが給与所得ということになります。そしてこの給与所得に対して、税金が課せられることになるわけです。

また、サラリーマンが退職時に受け取る退職金や、一時金は、給与所得ではなく退職所得として分類され、他の所得とは分けて課税計算をされることをご存じでしょうか。これは、退職所得控除が優遇されており、給与所得ほどの税金を課さないような措置がとられているためです。

一方、フリーランスなど自ら事業を展開し、その事業から生じる所得を得ている人たちもいます。この場合、得た収入から必要経費を差し引いたものに対して課税がなされます。これは事業所得として扱われます。

つまり、給与所得とは異なる所得として計算がなされるわけです。また、今後資産家として経済的自由を手にされる場合には、これ以外にもいくつかの所得について知っておく必要があります。

まずは配当所得です。

これは、株式会社などの法人から受ける利益配当による所得を意味します。資産家として多くの株を所有する場合、配当所得が発生しているはずです。また、社債や公債、預貯金などを多くお持ちであれば、ここからの利子が毎年発生しているはずです。これを利子所得と言います。

さらには、建物や不動産などを所有し、これを貸し出すことによって得る所得を不動産所得と言います。また、山林の譲渡や伐採による所得については、山林所得が発生します。

なお、不動産などの試算を譲渡した場合に生じる所得は、譲渡所得として計算されます。譲渡所得に該当するものは、ゴルフ会員権や株式、自動車、宝石や骨董類、特許権や著作権などです。

このように多くの所得が分類され、それぞれの課税計算が異なります。また、これらに該当しない生命保険の満期返戻金や解約返戻金、競馬や競輪などの返戻金など、一時的な性質を持つ所得を一時所得、これまでの税金に属さないものについては、雑所得としての課税計算がなされることになっています。

なお、宝くじの賞金については、非課税となっていることから、課税されることはありません。

総合課税と分離課税の概念を知る

これまでの説明でおわかりのように、所得にはさまざまな分類がなされており、それぞれに必要経費枠や特別控除額が異なります。つまり課税率が異なるわけです。

また、所得に多くの分類がなされていることから、資産家となられた際には、同時に多種の所得を申告しなければならない必要性が生じます。ここで気になるのが、すべてにおいて利益が計上されるとは限らず、たとえばある所得については収入となったものの、

ある所得についてはむしろ赤字になった場合、税の計算がどのようになされるかという点です。実は、所得に対する課税方法には「総合課税」と「分離課税」が存在します。

分離課税とは、その名の通り、所得毎に分離した形で課税計算をすることをいいます。一方、総合課税とは、異なる所得において、黒字の所得と赤字の所得を相殺することが可能な課税方式と言えます。

他の所得の黒字と赤字を相殺することを「損益通算」と呼びます。ちなみに給与所得との損益通算も可能です。ただし、すべての所得に適用されるわけではなく、事業所得、不動産所得、譲渡所得、山林所得に限定されています。

つまり、一時所得や雑所得などで赤字を計上したとしても、これを給与所得と損益通算することはできません。実はこの部分、大きな節税効果を生み出すことがあります。詳細の説明は後に譲りますが、損益通算という言葉は、しっかりとご記憶いただきたいと思います。

所得控除の種類を把握する1

基礎控除

基礎控除とは無条件に認められている所得控除であり、収入のある人すべてが対象となる所得控除をいいます。所得税における基礎控除額は38万円で、住民税における基礎控除額は33万円となります。年間所得が38万円を超えた場合に、申告義務が発生するという話を聞いたことはありませんでしょうか。これは、基礎控除額がこの額に設定されているためです。

扶養控除

納税者本人に扶養している親族がいる場合に所得控除される制度です。納税者本人と生計を同じくしている配偶者を除く親族などがいる場合に適用されます。所得税における扶養控除は一人につき38万円ですが、満16歳以上満23歳未満の子供の場合は63万円、満70歳以上の同居老親等58万円、その他48万円の控除が適用されています。また、同居特別障害者として73万円から98万円の控除が適用されます。

配偶者控除

納税者と生計を同じくする配偶者であり、その配偶者の年間合計所得金額が38万円以下などの条件を満たす場合、所得税において38万円、満70歳以上は48万円などの控除、住民税の場合は、70際未満で33万円、満70歳以上の場合は38万円の控除を受けることができるものです。なお、青色申告者の事業専従者で給与を受け取っていたり、白色申告者である場合には、適用外となります。なお、配偶者控除については今後廃止の動きもあるため注意が必要となります。

配偶者特別控除

配偶者特別控除とは、配偶者控除の対象外である配偶者においても、その配偶者の合計所得金額が76万円未満であれば控除対象となる制度です。つまり、奥さんがパートなどにより38万円を超えた収入を得る場合、その額に応じて所得税ならびに住民税の控除が適用されます。なお、配偶者特別控除についても、青色申告者の事業専従者で給与を受け取っていたり、白色申告者である場合には、適用外となります。

社会保険料控除

社会保険料控除とは、納税者本人や納税者と生計を同じくする配偶者、その他の親族の社会保険料を支払った場合に、その額が控除される制度です。社会保険料控除の対象となるものについては、国民健康保険保険料、介護保険料、国民年金や厚生年金、基金、健康保険や雇用保険、共済組合や農業者年金などの掛け金などであり、これらが全額控除されます。

会社員の場合は、会社側で控除手続きをすることから、取り立てて何もする必要はありませんが、自営業者の場合や退職後に再就職をしていない場合支払ったことを証明できる書類を添付して、確定申告を行う必要があります。

生命保険料控除

生命保険料控除とは、納税者本人や親族を保険金の受け取りとする生命保険の保険料を支払った場合に控除される制度です。生命保険料と個人年金保険料が対象となりますが、保険期間が5年未満であり、貯蓄性の高いものについては認められない場合もあります。生命保険料控除は、支払い保険料によって異なりますが、所得税の場合は最大5万円、住民税の場合は最大3万5千円、ただし生命保険料と個人年金保険料の双方が適用されることから、双方に加入している場合は、所得税で最大10万円、住民税で最大7万円の控除を受けることが可能です。

生命保険料控除を受けるためには、サラリーマンの場合年末に会社から渡される申告書に支払い証明書を添付して提出します。また、自営業者の場合や無職の場合には、確定申告書に支払い証明を添付して税務署に提出することになります。期限は3月15日です。

年末調整とはどのようなものなのか

サラリーマンの場合、毎月支給される中から、その額に応じた所得税などが予め計算され差し引かれています。これを源泉徴収といいます。ところが源泉徴収額は、あくまでも想定額であり、実際の扶養数や保険料支払額などは、年末になってみなければわからないものです。また、その間に税率が変更される場合もあります。すると、源泉徴収された額と実際に徴収すべき額に差異が生じることになります。そこでこれを年末に調整し、清算する手続が必要となることがおわかりになると思います。これが年末調整であるわけです。

年末調整は、所得税法190条から193条において定められています。また、この条文において「給与所得者の扶養控除等申告書を提出した居住者で、第1号に規定するその年中に支払うべきことが確定した給与等の金額が2千万円以下であるものに対し」という記述がなされています。つまり現行法において、年収2000万円以上の場合は年末調整の対象外となります。

これは、年収が2000万円を超えた場合には、年末調整ではなく確定申告をしなければならないという規定があるためです。年末調整によって発生した過不足金は、給与支給の際に清算される事になります。年末調整は、確定申告の手続を簡略化する目的で行われます。このため、年末調整を行えば確定申告を行う必要がないと考えている方が少なくありませんが、給与所得を2ヶ所から受けていたり、雑損控除、医療費控除などの所得税控除を受けようとする場合には、あらためて確定申告を行う必要があります。

この点は重要なので、しっかりと認識しておく必要がありそうです。

年末調整において確認すべきケースとは

年末調整の際に確認すべき点として、いくつかの項目があります。まず、扶養控除などの異動、配偶者特別控除申請、保険料控除申請などによる所得控除を受けることができるか否かの確認です。また、住宅借入金等特別控除の適用になる場合には、税額控除を受けることができるので、この場合もしっかりと年末調整に向き合う必要があります。

たとえば、一般の控除対象扶養親族の控除額は38万円ですが、特定扶養親族、つまりその年12月31日現在の年齢が19歳以上23歳未満の家族がいる場合は63万円、老人扶養親族がいる場合には、同居老親等以外の者は48万円、同居老親等の者は58万円となっています。

年末調整においては、家族構成についても記述しまが、これらに漏れがないかは確認しておく必要があります。また、配偶者に38万円を超える所得があるため、配偶者控除の適用が受けられない場合においても、配偶者の合計所得金額が76万円未満の場合、配偶者の所得金額に応じて一定の金額の所得控除を受けることができます。

さらには、納税者が一定の生命保険料、介護医療保険料及び個人年金保険料、損害保険契約等に係る地震等損害部分の保険料や掛金を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。もしこれらの支払があった場合には、年末調整において申請する必要があります。知る人は常識的知識として捉えている知識ですが、知らない人はまったく知らないということもあることでしょう。これらについては、実は国税庁のホームページにおいて詳細な説明がなされています。

よって一通り目を通し、自分がどのような控除を受けることができるかについて、おおよそでも学んでおくと良いでしょう。このことで、税金の還付を受けたり、税率を減らすことが可能となるからです。是非とも一読されることをお勧めします。

確定申告の還付申請が可能となるケースとは

これまで確定申告にあまり縁がなかったというサラリーマンにおいても、たとえば1年の途中で退職されたことから年末調整をしていなかったり、退職金以外の収入が少なかった場合、医療費控除の適用により還付申請をする場合など、確定申告と向き合う必要があります。また、退職されていない場合でも、生計を共にする親族が1年間に支払った医療費合計が10万円を越える人や、

台風や地震、火事などの災害や、盗難などで家や家財に損害を被った場合は、雑損控除の対象になります。これはシロアリなどの被害も含みます。国や地方団体、NPO法人などの特定団体への寄付をした場合は、寄付金控除の適用により還付申請を行えば税金を戻すことが可能となります。

税額控除を受けるケースとしては、住宅ローンを新たに組んだ場合や、リフォーム費用で100万円を超えローンを組んだ場合、災害減免法の適用を受けている場合においても適用されるので、還付申請を行う必要があります。さらには、年末調整時に、地震保険控除や生命保険料控除などを受けなかった人や、年末調整後に扶養家族が増えた人は、これを確定申告することで還付を受けることが可能となります。

還付申請の場合は、期間外においても受けています。3月16日以降であったとしても、確定申告し忘れた還付申告は過去5年間さかのぼることが可能です。このため、「そういえば、このケースで還付申請ができたのか」と思い当たることがあれば、そしてそれが過去5年内のことであれば、証明書類を添付して還付申請を行うことができるわけです。

是非とも、還付申請を行うことをお勧めしておきます。

総合課税における損益通算に注目する

これまでの説明において、税に関する基本的な知識を把握されたことでしょう。税に関するしっかりとした知識を持つとともに、かかるべき税部分を回避しつつ、還付申申請が可能な部分はしっかりと取り戻すことを実行するだけでも、年間の税額は数万円から、時には数十万円という大きな額となるものです。このため是非ともご自身で税の知識をさらに深めていただくことをお勧めします。

さて、次には、それ以外の方法で、節税を実現するための具現化策についてふれていく事にしましょう。先に所得にはさまざまな分類が存在することについてふれています。サラリーマンの場合は、給与を得ることで生計を立てているはずです。給与の場合、ここから給与所得控除額を差し引いたものが給与所得ということになります。そしてこの給与所得に対して税金が課せられることになるわけです。また、所得に対する課税方法には「総合課税」と「分離課税」が存在することも、既にご理解いただいていることでしょう。

簡単に復習するならば、分離課税とは、所得毎に分離した形で課税計算をすることをいいます。一方、総合課税とは、異なる所得において、黒字の所得と赤字の所得を相殺することが可能な課税方式といえます。他の所得の黒字と赤字を相殺することを「損益通算」と呼ぶことについても、今一度思い出していただければと思います。さて、給与所得は、事業所得、不動産所得、譲渡所得、山林所得との損益通算が認められています。

このため、たとえば給与所得において納税すべき税額が決定したとしても、他の所得において損失が計上された場合には、これを損益通算することで、収めた税金を還付申請することができるわけです。「とはいえ、自分には不動産や山はないし譲渡を受けるべき相手もいない」このように思われた方が大多数であるはずです。しかし、そんな方々にも、ひとつだけ対象となる所得が存在します。事業所得です。

事業所得

事業なんて、そんな才覚もないしとてもとてもない。しかし実は、個人事業主には、誰もがなることができます。法人のように登記を必要としないことからお金もかかりません。個人事業主になるには、所轄の税務署に対して開業届と青色申告承認申請書の届出をすませるだけで完了するからです。これで立派な個人事業主となりました。ただし本業を辞めるべきではありません。

事業主となったとしても突然大きな利益を得られるほどこの世の中は甘くはないからです。あくまでもこの事業は、副業としてのスタンスを保つことが前提です。税法上の個人事業主となることはとても簡単なことです。しかし個人事業主として実際に利益を上げることはとても難しいものです。

個人事業主として活動するためには、当初さまざまなものが必要となるはずです。そしてこれには少々出費もかさむかもしれません。また、事業を運営し続けるためにも、必要となるコストは多々あることでしょう。新たな事業を立ち上げて、必死に頑張ってみたとしても、たぶん半年は何の利益も生むことはないでしょう。つまり経費だけがかさみ、まともな売上を上げることは非常に難しいといえます。よって、初年度は大きな赤字を計上せざるを得ません。

当然の事、事業主であるわけですから、これまで使った経費分は、しっかりと領収書などで管理しておく必要はあります。そして翌年を迎えます。現状において事業所得に赤字が計上されることになりました。そこで、総合課税により給与所得と、事業所得の赤字を相殺する損益通算による還付申請を行います。事業所得における経費枠は、サラリーマンが認められる枠の比ではありません。事業自体にしっかりとした活動実態がなければなりませんが、当初の赤字についてはほぼ当然の事であり、しかも立ち上げ時にはさまざまな経費が発生しているはずです。

損益通算により、給与所得は事業所得の赤字と相殺されるため、赤字額によっては、給与所得によって発生している税の多くを、取り戻すことができるはずです。つまり大幅な節税につながることになるわけです。なお、会社を辞めることなく事業主となるわけですから、会社規定において副業を禁止されていないことが前提です。しかし、現在では契約社員や派遣社員など不安定な立ち位置を余儀なくされている方は多いことでしょう。正社員でなければこれらの規定も緩いものとなっているはずです。予め確認されておくこと良いでしょう。

住民税の賦課方法に注目する

世の中にはさまざまな方法を用いて税金を支払わない人がいるものです。複数の大臣を兼任された方が、住民税を納めていないことで、多くの批判を浴びたるとともに、それが広く知れ渡ることになりました。この方法の是非は別として、この人がなぜ住民税を納めないで済んだかについて、その方法をここでは見て行くことにしましょう。

そもそも住民税とは何でしょうか。

住民税とは、道府県民税と市町村民税のことであり、個人に対する道府県民税と市町村民税は、地方税法に基づいて市町村が一括して賦課徴収することから、この2つを合わせて住民税と呼んでいます。住民税の賦課方法としては、その年の1月1日現在において居住しているところにおいて課税されることになっています。

このため、1月2日以降に他の市町村へと移転した場合においても、1月1日現在で居住していた市町村にすべて納付しなければならないことになります。代わりに、転居先の市町村から課税されることはありません。また、住民税の税額は、前年の1月から12月までの所得に応じて計算される所得割と、定められた額で一律に課せられる均等割の合算となります。つまり前年度の所得に対して課税されるわけであり、よって仕事を退職されたとしても、翌年はしっかりと住民税を支払う義務が発生します。

さて、これらを踏まえて住民税を支払わずに済んだ経緯を追っていくことにしましょう。

税の知識を持つことで節税手段が見つかる場合がある

先の説明にもあるように、住民税は、その年の1月1日現在において居住しているところにおいて課税されることになっています。そこで、1月1日が到来する以前において、たとえば米国などに住所を移転したらどうなるでしょうか。1月1日の段階において、日本のどこにも住所がないわけですから、当然の事課税すべき先がありません。つまり捕捉のしようがないわけです。

しかし米国へと住所を移しているわけですから、米国側では何らかの納税義務は生じるはずです。日米両国で収入を得ている場合、税法上どちらの居住者になるかを選択することが可能です。ところが、所得税を日本で支払っている場合、米国では非居住者として扱われることになり、米国においては所得全体ではなく、米国で得た収入のみに課税されることになるのだそうです。

ここでもし、米国からの所得が発生していない場合、米国側にも税金を納める必要はなくなるなずです。また、日本において所得税は発生するものの、住民税の納付義務は免除されてしまうことになります。

さて、当時この事実を知った某出版社は、これを大々的に報じました。しかしこの人は、出版社を名誉毀損による損害賠償等請求訴訟を東京地方裁判所に起こしています。結果としてこの裁判は、最高裁判所まで上告されますが、最高裁が上告を退けたことから出版社の敗訴が決定しています。

つまりこのスキーム、しっかりとした理由があれば、税を逃れたことにはならないということです。この件については、その後も多くの議論がなされました。このスキームが正しいか否かという点については、言及を避けたいと思います。しかしながら、税金について高度な知識を持つことができれば、そこにはさまざまな方法を見つけることができる点については、ご理解いただけることでしょう。しかも現在では、インターネットの存在があります。

調べる気にさえなれば、検索を繰り返すことで、知識をどこまでも深めていくことが、場所や時間を問わずできるのです。よって、税に関するさまざまな知識を身につけていただきたく思います。合法的に効果的な節税の手段を手にすることができるかもしれません。しかもその額は、とても大きなものとなることさえあるのです。

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GOSPELS OF JUDAS
転職を数えること6回しています。無理しないが人生のテーマ。でも数社役員に。無理しないで転職を繰り返すことも大事。その上で婚活から音楽まで。幅広いジャンルの記事を書いています。Pairsでいろいろ検証も。そのあたりのノウハウも徐々に書いていきますね。